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10月5・6日、沖縄コンベンションセンターにて
第66回日本農村医学会学術総会が開催
地域医療について最新の研究発表が行われた



昭和27年、長野県で創立総会が開催され、
今年で66回目を迎えた日本農村医学会学術総会。
琉球大学大学院医学研究科衛生学・公衆衛生学講座の
青木一雄教授が学会長を務められました。

そもそも、日本農村医学会は、
「農村及び地域の実態に立脚して、
医療と保健に関するすべての問題を調査研究し、
その健全なる向上、発展を期すること」を目的に創立。
66回目を迎える今回は、
「地域活性化に向けた農村医学の将来展望 〜沖縄から日本、日本から世界へ〜」を
メインテーマに掲げ、さまざまな発表や意見交換がされました。



1日目は、開会式、総会・表彰式、受賞講演に続き
「還元型コエンザイムQ10と医薬品の相互作用
 〜糖尿病、高血圧、脳疾患〜」と
「健康価値創造と21世紀の地域主義」という
2つをテーマにしたランチョンセミナーがありました。
100名限定の予定でしたが、立ち見で参加される方もいらっしゃるほど
参加者さんの関心をひいていました。



一般社団法人JA共済総合研究所主席研究員、川井真先生の
地域包括ケアシステムを運用するためには
一人ひとりが、生き方、働き方を改めて見つめ直すと同時に
“まちづくりの思想”が必要とされるというお話が印象的でした。


ワークショップ「農村における食と健康」は、
足助病院の早川富博院長が司会を務められました。

健康維持には、適切な「食」「運動」「コミュニケーション」が重要で、
特に地域性や文化の影響が大きい「食」は
栄養学的にも、医学的にも常に検討されるべき課題として、
4名の医師や専門家が登壇されました。



2日目のポスター発表では、
ちいき進かがくの木下徹先生による
愛媛県「上島町ユビキノール健診」について、
理学博士の藤井健志先生による
愛知県「足助病院のユビキノール健診」についての発表もありました。





急激な産業構造の変化やライフスタイル、価値観の変化により
農業、漁業など一次産業の担い手の割合はわずか5%以下に、
農業については、平均年齢が65.8歳で、65歳以上が90%というデータが出ています。
私たちの生活の支えが、
実はとても危うい状況になっていることがわかります。

さらに、増え続ける医療費問題や健康寿命の延伸を考えたとき、
少子高齢化の先端地区である農村地域の取り組みを軸にした
「日本農村医学会」での情報発信は
今後ますます大きな意味と価値をもつようになると感じました。
また、学会で取り上げられていた機能性成分・コエンザイムQ10(還元型)が
高齢者の健康維持増進を支えていることを改めて知ることができ、
これからの社会に貢献する可能性の大きさを感じることができました。